老後が不安なら、投資をした方が良い。
いまや多くの方が言っていることであり、私も同意見です。20年前の自分にも言いたい。笑
ところで、その老後に必要なお金、いくらか分かりますか？
私は40になろうという最近まで、分かりませんでした。。。
多くの方は「不安」と「恐怖」を抱えています。
違いは、対象がはっきりしているか、していないかです。「不安」は対象がはっきりしていないため、対処方法が分かりませんが、対象がはっきりしている「恐怖」であれば、対処方法を検討することができます。
老後が「不安」な方は、必要なお金がいくらか知ることで、お金が足りないという「恐怖」を感じるようになります。笑
脅したいわけではなく、対処方法が分かるようになれば、最終的には「不安」と「恐怖」が解決に向かっていくので、まずは対象をはっきりさせて、対処を考えましょう。
・老後に必要な金額は、二人以上世帯で224,390円、単身世帯で133,146円。
・私（単身世帯）の場合、老後に約1,300万円不足するかもしれない。
・解決法は、定年以降も働く（副業もあり）、投資の力を借りる。特に投資がオススメ。
老後にもらえるお金、必要なお金
以下の前提です。
・会社員
・副業なし
・60歳で退職し、以降は仕事をしない
・95歳まで生きる
・貯金はゼロ
・投資は未経験
いまの時代、60歳で退職できるのは、アーリーリタイアなのかもしれませんが。
以降、登場する具体的な金額は、私が基準のものが多いです。
ネット上で調べた、全国平均の金額もありますが、自身の場合はいくらになるのか、考えながらご覧いただくと良いかと思います。
老後にもらえるお金１：退職金
退職金は、勤務先の会社によって色々とあるため、一度聞いてみることをお勧めします。
私の勤務先では、退職金の計算方法が「退職金規程」に載っていました。計算したところ、22歳から38年間働いた場合、800万円ほどでした。
実際にはもっと多い方がほとんどだと思いますが、今回はいったん800万円の前提で進めます。
老後にもらえるお金２：年金
年金も、会社員か自営かによって異なります。
ねんきんネットでシミュレーションできるため、一度確認するのが良いでしょう。
私は現在会社員なので、国民年金と厚生年金があります。仮に定年まで、いまの会社で勤めた前提で計算すると、141,940円／月です。ただ、こちらは所得代替率（年金額が、現役世代の賞与を含む手取り収入額と比較して、どのくらいの割合かを示す指標）が61.7%で計算されています。
現時点で、所得代替率を50.1%に下げないといけないと言われていますが（と言いつつ下がっていませんが）、国の財政検証では最悪のシナリオの場合、37%まで下がる可能性があるとされています。そのため、年金ネットに表示されている受給額を、所得代替率で計算し直してみます。
| 所得代替率 | 毎月の受給額 |
|---|---|
| 61.7% | 141,940円 |
| 50.1% | 115,254円 |
| 37.0% | 85,118円 |
だいぶ下がりますね。で終われば良いのですが、この金額から税金が引かれます。
退職金、年金にかかる税金
退職金にかかる税金の計算は、以下のとおりです。
私は勤続年数が20年超で、かつ800万円なので、税金はかかりません。
| 勤続年数 | 退職所得控除額 |
|---|---|
| 20年以下 | 40万円 × 勤続年数 (80万円に満たない場合には、80万円) |
| 20年超 | 800万円 ＋ 70万円 × (勤続年数 – 20年) |
年金にかかる税金の種類は、以下のとおりです。
・所得税（復興特別所得税含む）
・住民税
・健康保険料
・介護保険料（75歳からは、後期高齢者医療保険料）
計算が複雑になるので、今回はざっくり受給額の10％を引きたいと思います。
老後に必要なお金
家計調査年報によると、毎月必要な生活費は、以下のとおりです。
| 世帯種類 | 月々の生活費 |
|---|---|
| ６５歳以上無職の 二人以上世帯 | 224,390円 |
| ６５歳以上無職の 単身世帯 | 133,146円 |
「II 総世帯及び単身世帯の家計収支」より
別データですが、生命保険文化センター調査によると、仮に「ゆとりある生活」を送りたい場合、もっと必要になります。単身世帯については載っていなかったので、二人以上世帯の割合分だけ増やしました。
| 世帯種類 | 月々の生活費 |
|---|---|
| ６５歳以上無職の 二人以上世帯 | 361.000円 |
| ６５歳以上無職の 単身世帯 | 214,206円 |
「老後の生活費はいくらくらい必要と考える？」より
確かに、いまは上記ぐらいの生活費です。雲行きが怪しくなってきました。笑
老後に足りないお金
年金支給額が、実際に必要なお金から見て足りているのかまとめました。
いままで私の例を出していたため、二人以上世帯は割愛します。
| 所得代替率 | 50.1％ | 37% | |
| もらえる | 退職金（総額） | 8,000,000円 | |
| 退職金（月）(※1) | 22,222円 | 22,222円 | |
| 年金（月） | 115,254円 | 85,118円 | |
| 税金（月） | △11,525円 | △8,511円 | |
| もらえる金額計 | 125,951円 | 98,829円 | |
| 必要な生活費（月） | 133,146円 | 133,146円 | |
| ゆとり生活費（月） | 214,206円 | 214,206円 | |
| 毎月の「必要な生活費」過不足額 | △7,195円 | △34,317円 | |
| 毎月の「ゆとり生活費」過不足額 | △88,255円 | △115,377円 | |
| 総額の「必要な生活費」過不足額(※2) | △2,590,200円 | △12,354,120円 | |
| 総額の「ゆとり生活費」過不足額(※2) | △31,771,800円 | △41,535,720円 | |
（※1）退職金を、年金生活の30年間（65〜95歳）に毎月割り振った場合の金額
（※2）65〜95歳までの30年間で計算
ひとまず、ゆとりのある生活は諦めるとして。
必要な生活費でも、1,300万円近く不足するのは、「恐怖」というよりも「絶望」に近いです。笑
ということで、対策を考えねばなりません。
生活費の不足分を解決する方法
年金だけでは生活できないことが、改めて分かったところで、冒頭に記載した前提を見直してみます。
＜前提＞
・会社員
・副業なし
・60歳で退職し、以降は仕事をしない
→定年延長して働く
・95歳まで生きる
・貯金はゼロ
・投資はしない
→投資をする
太字部分に記載した2つの方法について、考えてみます。
副業については、何の職業を選ぶのか、また個人がどのくらい副業に関する技術・知識があるのか、によって金額が大きく変わるため、割愛します。
副業で稼げる方は、定年を延長する代わりに副業をやっても良いと思います。
解決方法１：定年延長して働く
いま、多くの60超え会社員の方がやっているのは「60歳以降も働く」ことでしょう。私の勤務先にも多くいらっしゃしますし、世の中全体でも定年を延ばそうとしています。
仮に、私がいまの勤務先で65歳まで働いて、年金を70歳から受給してもらう場合、以下のとおり変わります。
| 所得代替率 | 50.1％ | 37% | |
| もらえる | 退職金（総額） | 8,000,000円 | |
| 退職金（月）(※1),(※2) | 26,666円 | 26,666円 | |
| 年金（月） | 179,412円 | 132,500円 | |
| 税金（月） | △17,941円 | △13,250円 | |
| もらえる金額計 | 188,137円 | 145,916円 | |
| 必要な生活費（月） | 133,146円 | 133,146円 | |
| ゆとり生活費（月） | 214,206円 | 214,206円 | |
| 毎月の「必要な生活費」過不足額 | 54,991円 | 12,270円 | |
| 毎月の「ゆとり生活費」過不足額 | △26,069円 | △68,290円 | |
| 総額の「必要な生活費」過不足額(※3) | 16,497,300円 | 3,681,000円 | |
| 総額の「ゆとり生活費」過不足額(※3) | △7,820,700円 | △20,487,000円 | |
（※1）退職金を、年金生活の25年間に毎月割り振った場合の金額
（※2）60〜65歳の分は、退職金をもらえないものとする
（※3）70〜95歳までの25年間で計算
かなり明るい未来となりました。やはり、5年間年収があるというのは違いますね。
私は、所得代替率50.1％では考えていませんが、仮にそちらでいけると思われる方は、必要な生活費であれば毎月約5.5万円余りますので、たまに旅行へ行ったり、おいしいものを食べ歩きしたりすることは問題ないでしょう。
一方で、以下の問題があります。
・いまの会社が、引き続き雇ってくれるのか
・60歳時点で健康なのか
・先のことすぎて、アテにはできない
そのため、もう一つの方法として、投資でまかなうことを考えてみます。
解決方法2：投資をする
投資に関しては、今すぐ実施した方が複利の力が働くため有効です。
いま、ブログを読んでいる方がおいくつなのか分からないので、年齢をいくつかのパターンに分け、それぞれ月2万円ずつ積立投資した場合の、総額を考えてみます。
| 年齢 | 22 | 30 | 40 | 50 |
| 運用期間(〜65歳) | 43年 | 35年 | 25年 | 15年 |
| 積立総額 | 10,320,000円 | 8,400,000円 | 6,000,000円 | 360,000円 |
| 資産総額(年利4%) | 27,441,467円 | 18,274,619円 | 10,282,591円 | 4,921,810円 |
参考：アセットマネジメントOne「資産運用かんたんシミュレーション」より
22歳で、月2万円を投資するのは厳しいでしょうし、逆に年齢が上がっていけば、もっと投資額は増えるでしょうが、目安としては良いのではないかと。なお、税金や手数料は考慮されていないので、満額もらえるわけではありません。
とはいえ、もともと不足していた額は、1,300万円ですから、私と同じ40歳で始めても、1,000万円ほどの資産を築くことができます。
私は40歳になり、一般NISAで月10万円積立を始めました。積立額自体は5年分（合計600万円）で満額となり、以降は持ち越しとなるため、追加できる資金があれば特定口座での運用を考えています。
仮にNISA口座だけ分だけで計算しても、資産総額は（皮算用ですが）1,470万円ほどになります。
やはり、投資（複利）の力はすごい、と感じました。
結論：自身の必要額を計算し、投資をしよう
結論としては、まず老後の不安を解決するため、
・自身の老後に必要な生活費の額を計算する
ことが重要です。そのうえで、仮に不足しているのであれば、
・定年延長して働く（副業もあり）
・投資をする
が、解決法として考えられます。何を選択するかはご自身の判断となりますが、私は現時点では「投資をする」ことを選んでいます。いずれにしても、老後の不安を解決し、安心して毎日を過ごしましょう。